消費者庁は、今年５月にパーソナルトレーニングによる事故の調査報告を公表しました。報告書では調査のきっかけとなった事故の経緯や、事故の原因やそのメカニズム、パーソナルトレーニングの状況、再発防止策等の内容になってます。以前にも、国民生活センターからパーソナルトレーナーによるトレーニング事故が増えていると注意喚起があったことをこのコラムで紹介しました。（2022年9月22日掲載分）今回の調査では「個人の健康状態や運動能力等に応じてトレーナーが運動プログラムを定め、その指導の下、運動を実施することを内容とするサービス」をパーソナルトレーニングと定義していますが、実際は個人の健康状態や運動能力を把握していないと捉えているようです。そして、事故の件数は、年々増えており、受傷する年代は４０代が圧倒的に多く、部位は股関節・腰と下半身が半分以上と多くなっています。また、傷病の程度としては三週間・１か月以上が半分以上を占めているのでかなり時間がかかっていることが伺えます。
　事故事例をあげると、腕立て伏せをして怪我、重量挙げの後走らされ太もも靭帯損傷、バーベルで腰椎圧迫骨折、過大不可で疲労骨折など、トレーニング中はどの種目でもリスクがあるといえます。フィットネス分野では、国家資格はなく民間資格だけでも100以上も関連する資格があること、また１日の講習で取得できるものから、四年制大学の体育学部を卒業しなければ受験資格が与えられないものなど、資格取得までの講習時間に大きな差があります。
　トレーナー側の安全管理不足、運動中止判断の遅れ、利用者側の体調申告不足やが指摘されていますが、運動は身体状況や運動の強度、回数等によってケガをするリスクを減らすことは十分に可能なことです。当方では、年に二回（2月、8月）にトレーナーの資格試験を実施しています。体力テスト、身体理論筆記テスト、トレーニング指導、施術（身体の状態の確認）テストを行って、9段階にレベル分けされています。18年間、クライアント（利用者）の安全と効果を優先させた取り組みを行っておりますので、事故なく安心して利用していただいています。
by 健幸運動志同士　みさぽん

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